10個の国家方針を完了することで解禁されます

• 海軍の生産
  造船所出力: +20.00%
• 空軍の生産
  空軍各種兵器の生産コスト: -10.00%
• 建設工学
  建物(民需工場, 軍需工場, 海軍造船所を除く)の建設速度: +10.00%
• 陸軍の訓練
  師団訓練時間: -25.0%
• 抵抗運動を抑制
  レジスタンスの目標値: -5%
• 建造物の修理
  工場修理速度: +50.00%
  無料の修理: +100.00%

• 徴兵可能人口: +1.00%

• 徴兵可能人口: +1.50%

• 徴兵可能人口: +2.50%
• 戦争協力度 > 10%
• not (平穏なる孤立 or 孤立)

• 徴兵可能人口: +5.00%
• 訓練時間: +10.00%
• 与党が (ファシスト or 共産主義) or (戦時 and 敵推定師団数 >= 50%)
• 戦争協力度 > 20%

訓練時間が少し延びるというデメリットがありますが、無視できるレベルです。いざとなれば訓練未了のまま放り出して演習させれば良いのです(装備品が充足していれば)。

政権がファシストまたは共産主義であれば比較的自由に大規模徴兵できますが、例えば民主主義だと戦時で、かつ敵国がそこそこの規模でなければ選択不可です。

• 徴兵可能人口: +10.00%
• 建設速度: -10.00%
• 工場出力: -10.00%
• 造船所出力: -10.00%
• 訓練時間: +20.00%
• 与党が (ファシスト or 共産主義) or (戦時 and 敵推定師団数 >= 60%)
• (戦争協力度 > 60% or 降伏進捗 > 0%)

内政に若干のデバフがかかります。が、無際限徴兵しなければならないほど人的資源が枯渇しているというのは、ぶっちゃけ終盤のはずですから、兵器の類は生産よりも鹵獲によって何とかできるはずです。というわけで、早くから無際限徴兵をかけなければならない国でなければ、デバフについて気にする必要はありません。

政権がファシストまたは共産主義であれば比較的自由(戦争協力度が多少ネック)に無際限徴兵できますが、例えば民主主義だと戦時で、かつ敵国がそこそこの規模でなければ選択不可です。

• 徴兵可能人口: +20.00%
• 建設速度: -30.00%
• 工場出力: -30.00%
• 造船所出力: -30.00%
• 訓練時間: +30.00%
• 戦時
• 戦争協力度 > 70% or 降伏進捗 > 0%
• 敵推定師団数 >= 75%

内政デバフが少し強めにかかりますが、それだけです。

条件が厳しく、そもそも戦時でしか選択できない徴兵法なので、これを選択するかどうか悩む時点で既に負け戦です。できることなら選ばないまま終戦を迎えたいものです。

• 徴兵可能人口: +25.00%
• 建設速度: -40.00%
• 工場出力: -40.00%
• 造船所出力: -40.00%
• 訓練時間: +50.00%
• 戦時
• 戦争協力度 > 85% or 降伏進捗 > 25%
• 敵推定師団数 >= 100%

全成人徴兵と比較したとき、徴兵可能人口が+5.00%しかされません…。

残念ながら、これを選択するかどうか悩む時点で既に負け戦と断言できます…。

• 建設速度: +15.00%
• 研究速度: +10.00%
• 工場出力: +15.00%
• 造船所出力: +15.00%
• 産出資源の海外市場への放出: +80%
• 他国への民間情報: +40.0%
• 他国への海軍情報: +20.0%

工場出力+15.00%などの内政バフはかなり魅力的です。戦時でなければ自由貿易が良い！と言いたいところなのですが、産出資源の80%が海外に取られます。

資源大国にとってこの貿易法を選ぶということは、使える資源が少なるために兵器の生産は遅れ、しかも海外に資源が放出されるということは、その分仮想敵国の兵器生産は進むというリスクと天秤にかける必要があります。

日本のような資源貧乏国こそ、この貿易法を選ぶべきです。だってデバフが軽いもの()

• 建設速度: +10.00%
• 研究速度: +5.00%
• 工場出力: +10.00%
• 造船所出力: +10.00%
• 産出資源の海外市場への放出: +50%
• 他国への民間情報: +20.0%
• 他国への海軍情報: +10.0%

考え方は『自由貿易』と同じです。

• 建設速度: +5.00%
• 研究速度: +1.00%
• 工場出力: +5.00%
• 造船所出力: +5.00%
• 産出資源の海外市場への放出: +25%
• 他国への民間情報: +10.0%
• 他国への海軍情報: +5.0%
• (民主主義 and 戦時 and いずれかの敵国の全工場 > 20%)
  or (not 民主主義 and (部分動員 or 戦争経済 or 総動員))

考え方は『自由貿易』と同じです。

個人的にはアメリカのような資源大国研究大国がこれを選べば世界征服は容易にできると思うのですが、ありがたいことに民主主義陣営がこの貿易法を採用するには条件が厳しいので簡単には選べないようになっています。

ソ連は？と考える方もいらっしゃるでしょうが、あの国は別の次元に生きている国なので考慮外です。ソ連でプレイするなら、輸出重視だろうと輸出制限だろうとどちらに転んでも楽しめます()

• 産出資源の海外市場への放出: +0%
• 戦時
• ファシスト or 共産主義
• 戦争経済 or 総動員
• (not ソビエト連邦) or (not モロトフ＝リッペントロップ協定)

民主主義陣営はそもそも選べません。

モロトフ＝リッペントロップ協定とは独ソ不可侵条約のことなので、ファシストまたは共産主義国ならば、戦時になればほぼ制約なしに選択可能です。

ただ。

閉鎖経済は資源大国がやってこそ(資源貧乏国を締め上げるという意味において)意味のある戦術であり、それほどの資源大国がファシストや共産主義陣営にあったっけ？という素朴な疑問があります()

結論。

ファシストや共産主義陣営は、領土を拡大してから、つまり終盤戦で考えるべき選択肢になります。

• 消費財工場: 35.00%
• 軍需工場の民需工場への転換コスト: +30.00%
• 民需工場の軍需工場への転換コスト: +30.00%
• 石油当たりの燃料獲得量: -40.00%
• 燃料容量: -25.00%
• 軍需工場 建設速度: -30.00%
• 民需工場 建設速度: -30.00%

ものの見事に、強力なデバフしかありません。

戦争をしたいなら、はやく抜けるべきです。

• 消費財工場: 30.00%
• 石油当たりの燃料獲得量: -25.00%
• 軍需工場 建設速度: -10.00%
• 民需工場 建設速度: -10.00%
• 戦争協力度 > 15%

民間経済からするとかなりマシなレベルですので、民主主義陣営で戦争したいなら、まずはここを目指すべきでしょう。

…戦争協力度がそう簡単に15%を超えるかどうかは知りませんが()

• 消費財工場: 25.00%
• 軍需工場の民需工場への転換コスト: -10.00%
• 民需工場の軍需工場への転換コスト: -10.00%
• 石油当たりの燃料獲得量: -10.00%
• 軍需工場 建設速度: +10.00%
• 戦争協力度 > 25%

地味に軍需工場の建設速度が上がるのがありがたいところです。

ファシストか共産主義陣営であれば恐らくここからスタートですから、とっとと戦争経済に移行しましょう。

民主主義陣営であれば戦時でない限りはこの部分動員が最終目標になります。

• 消費財工場: 20.00%
• 軍需工場の民需工場への転換コスト: -20.00%
• 民需工場の軍需工場への転換コスト: -20.00%
• 軍需工場 建設速度: +20.00%
• 戦争協力度 > 50%
• 与党が(ファシスト or 共産主義) or (戦時 and いずれかの敵国の全工場 > 40%)

軍需工場の建設速度が上がるのがありがたいところです。

ファシストや共産主義陣営であれば、ここが平時の最終目標になります。

• 徴兵可能人口: -3.00%
• 消費財工場: 10.00%
• 軍需工場の民需工場への転換コスト: -30.00%
• 民需工場の軍需工場への転換コスト: -30.00%
• 軍需工場 建設速度: +30.00%
• 戦時
• 戦争協力度 > 80%
• いずれかの敵国の全工場 > 50%

徴兵可能人口が減るという見過ごせないデバフがあるものの、消費財工場が戦争経済と比較して半減するというのも見過ごせません。

つまり、これを選択するのは『人的資源に余裕があるかどうか次第』です。